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粗利率の簡単な出し方・計算方法とは?エクセルテンプレートのおすすめも

粗利率を計算する女性スタッフ 経営・業務改善

粗利率とは、売上から売上原価を差し引いた利益(粗利)が、売上に対してどれほどの割合を占めるかを示す指標です。商品やサービスの収益性を把握する手段として、業界・業種を問わず多くの企業で活用されています。

ただ、粗利率は業種ごとに原価の構成や平均値が大きく異なるため、正しい計算方法と比較基準を理解しておかなければ、実態とかけ離れた判断をしてしまう側面もあります

そのため、粗利率に関する正しい出し方・計算方法や注意点を正しく理解しておくことが大切です。

本記事では、粗利率の出し方・計算方法について、エクセルテンプレートやツールも交えて解説します。

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【整理】粗利率とは、売上から売上原価を除いた利益率のこと

粗利率とは、売上から売上原価(商品やサービスの製造・仕入れにかかった費用)を差し引いた利益が、売上に対してどの程度の割合を占めるかを示す指標です。たとえば、売上が100万円で売上原価が60万円の場合、粗利は40万円、粗利率は40%となります。

この粗利率が高ければ高いほど、商品やサービスの販売効率が良く、付加価値の高いビジネスを展開できていると判断できます。一方、粗利率が低い場合は、仕入れコストや製造コストに課題を抱えている可能性が考えられるでしょう。

このような点から、粗利率は経営の健全性を測るうえで欠かせない指標であり、価格設定や仕入れの見直しを検討する際の基本的な判断材料になります。

粗利・粗利率の出し方・計算方法とは?

粗利や粗利率は、事業の収益性をもっとも基本的なレベルで把握するための指標です。

そんな粗利・粗利率の計算は四則演算の範囲で完結するため、専門的な会計知識がなくても算出できます。経営者やフリーランスであれば、自社の粗利・粗利率を把握しておくのは基本中の基本といえるため、計算方法の理解が欠かせません。

ここでは、粗利・粗利率の計算方法について、解説します。

粗利の計算方法

粗利(売上総利益)とは、売上から売上原価を差し引いた金額のことです。計算方法は簡単であり、以下のとおりとなります。

粗利の計算方法

粗利 = 売上 − 売上原価

上記を踏まえ、たとえば売上が500万円、売上原価が300万円とする場合、粗利は200万円になります。

この粗利の計算にあたっては、売上原価に含まれる費用の範囲を正しく把握しておかなければなりません。販売費や人件費などの間接コストは売上原価に含まれないため、混同しないよう注意が必要です。

粗利を正確に算出できれば、商品やサービス単体での収益力が明確になります。

粗利率の計算方法

粗利率とは、売上に占める粗利の割合をパーセンテージで表した指標です。粗利と同様に簡単な四則演算で求められ、計算方法は以下のとおりです。

粗利率の計算方法

粗利率(%) = 粗利(売上 − 売上原価) ÷ 売上 × 100

たとえば、粗利が200万円、売上が500万円であれば、粗利率は40%です。

この粗利率の計算時に注意したい点は、「売上」を分母にする点です。原価を分母にして計算してしまう誤りもよくみられますが、粗利率の定義とは異なるため注意しましょう。

粗利率を定期的に確認しておけば、商品やサービスの価格設定が適正かどうかを素早く判断できます。

粗利率を出す際の3つの注意点

粗利率はシンプルな計算式で算出できるものの、正確な数値を得るにはいくつかの前提をおさえておかなければなりません。とくに、業種ごとの原価の違いや計算対象の範囲を誤ると、実態とかけ離れた数値になるおそれがあります。

上記を踏まえ、どのような注意点があるのかを事前に把握し、粗利率を出す際に一つひとつ注意しておいてください。

ここでは、粗利率を出す際の3つの注意点について、解説します。

粗利率を出す際の注意点
  1. 業種によって原価が異なる
  2. 「実際に売れたもの」で計算する
  3. 業界ごとに目安は異なる

①業種によって原価が異なる

売上原価とは、商品やサービスの提供にあたって直接発生した費用を指します。具体的には、仕入れ値や原材料費、製造に要した外注費などが挙げられるでしょう。

この売上原価は、業種ごとに大きく異なる点に注意が必要です。

たとえば、小売業であれば商品の仕入れ値が中心ですが、製造業では原材料費に加えて工場の人件費や外注加工費も売上原価に含まれる場合があります。また、飲食業では食材費が売上原価のおもな構成要素となるでしょう。

このように業種によって原価の中身が大きく異なるため、他業種と単純に比較するのではなく、同業種内での比較を意識する必要があります。

②「実際に売れたもの」で計算する

粗利は「売上 − 売上原価」で算出しますが、ここでいう売上原価は「実際に売れた商品にかかった原価」を指します。そのため、仕入れた商品すべてに発生したコストではありません。

たとえば、100個仕入れて80個しか売れなかった場合、売上原価として計上するのは80個分の仕入れ値です。在庫として残っている20個分は売上原価に含めないため、この点を混同すると粗利率が正確に算出できなくなります。

③業界ごとに目安は異なる

粗利率は経営の収益性を測るうえで有効な指標ですが、業界ごとにその目安は異なります。

具体的には、中小企業庁が公表した「中小企業実態基本調査」によると、業種ごとに以下のような変化があります。

業種別の粗利率(全体の累計から算出)
  • 建設業:25.7%
  • 製造業:21.4%
  • 情報通信業:44.9%
  • 運輸業・郵便業:24.3%
  • 卸売業:14.5%
  • 小売業:30.1%
  • 不動産業・物品賃貸業:41.7%
  • 宿泊業・飲食サービス業:65.0%
  • 生活関連サービス業・娯楽業:37.6%

参考:政府統計の総合窓口「中小企業実態基本調査 / 令和7年速報(令和6年度決算実績) 速報」

上記のデータから、卸売業や製造業は粗利率が低めで、宿泊業や飲食サービス業は粗利率が高い傾向にあることがわかります。飲食サービス業の粗利率が高いのは、売上原価に人件費が含まれないためです。

このように粗利率の水準は業界によって大きく異なるため、自社の粗利率を評価する際は同業種の平均値を基準に判断しましょう。

粗利率を出す・計算する際におすすめの方法とは?

粗利率の計算式そのものはシンプルであるものの、商品数や取引先が増えるほど、手作業での計算には手間がかかります。とくに、複数商品の粗利率を一括で管理したい場合や、月次で推移を確認したい場合には、ツールの活用が欠かせません。

ここでは、粗利率を出す・計算する際におすすめの方法について、以下2点を解説します。

粗利率を計算する際におすすめの方法
  • 表計算ソフト(エクセル・Googleスプレッドシート)
  • 会計ツール

①表計算ソフト(エクセル・Googleスプレッドシート)

粗利率を出す・計算するもっともポピュラーな方法として、エクセルやGoogleスプレッドシートなどの表計算ソフトが挙げられます。表計算ソフトはソフトさえインストールしていれば、セルの計算式入力で簡単に粗利や粗利率を自動算出できます。

そんな表計算ソフトのメリットは、自社の業務に合わせてフォーマットを自由にカスタマイズできる点です。加えて、グラフ機能を活用すれば粗利率の推移を視覚的に把握できるため、分析にも役立ちます。

上記を踏まえ、表計算ソフトを使う方法は、少数の商品やサービスを扱う小規模事業者や、コストを抑えて粗利率を管理したい場合に適した方法といえるでしょう。

②会計ツール

昨今では、freeeや弥生をはじめとしたさまざまな会計ツールが提供されています。この会計ツールを用いることで、リアルタイムで粗利率を含むさまざまな経営指標を確認できます。

そんな会計ツールのメリットは、仕訳の自動化やレポート作成機能が備わっている点です。会計ツールのさまざまな機能によって、入力ミスの軽減や月次の損益管理の効率化が実現できます。

このような点から、会計ツールを用いた方法は、取引量が多い企業や、経理業務の負担を軽減したい企業に最適な方法といえます。

粗利率を簡単に出せるエクセルテンプレートサイト3選

エクセルで粗利率を計算する場合、テンプレートを活用すれば1から計算式を組む手間を省けます。

近年では、さまざまなサイトやサービスで粗利率を計算できるテンプレートが提供されています。このようなテンプレートをダウンロードすれば、すぐに粗利率の算出・管理を始められるでしょう。

ここでは、粗利率を簡単に出せるエクセルテンプレートサイトについて、以下3点を紹介します。

粗利率を出せるエクセルテンプレートサイト
  1. 経費削減実行委員会
  2. [文書]テンプレートの無料ダウンロード
  3. エクセルフリー 無料ダウンロード

①経費削減実行委員会

経費削減実行委員会とは、ビジネス書式テンプレートを中心に、経費削減に関するコラムや企画書ひな形などを無料で提供しているサイトです。

このサイトでは、商品ごとの粗利益や粗利率を一覧で比較・管理できるエクセルテンプレート「粗利益管理表」が公開されています。テンプレートはExcel形式で提供されており、会員登録をおこなえば無料でダウンロードすることが可能です。

このような点を踏まえ、経費削減実行委員会のテンプレートは、手軽に粗利率の管理を始めたい場合や、商品ごとの収益性を比較したい場合に適しています。

「経費削減実行委員会」はこちら

②[文書]テンプレートの無料ダウンロード

[文書]テンプレートの無料ダウンロードとは、エクセルやワードで作成したビジネス文書の雛形を無料公開している老舗のテンプレートサイトです。

このサイトの「粗利集計表」テンプレートでは、粗利や粗利率に加えて平均粗利率も自動で計算される仕組みが組み込まれています。商品の分類や担当者などの項目を追加すれば、エクセルのフィルター機能で担当者別・カテゴリー別に集計できる点も特徴です。

上記を踏まえ、このサイトは、複数商品の粗利を一括管理したい場合や、分類別に集計したい場合におすすめのテンプレートといえるでしょう。

「[文書]テンプレートの無料ダウンロード」はこちら

③エクセルフリー 無料ダウンロード

エクセルフリー 無料ダウンロードとは、エクセルテンプレートの無料配布に加え、関数の使い方や便利なテクニックも紹介しているサイトです。

このサイトでは、品番・商品名・原価・販売価格・売上数を入力すると、粗利益と利益率が自動表示されるテンプレートが公開されています。また、サイト内の使い方やテクニックを確認しながら作業を進めれば、自社に適したテンプレートのカスタマイズも可能です。

このような点を踏まえ、エクセルフリー 無料ダウンロードのテンプレートは、関数の学習も兼ねてテンプレートを活用したい場合や、サンプルとして参考にしたい場合に向いているサイトです。

「エクセルフリー 無料ダウンロード」はこちら

粗利率を管理できるおすすめの会計ツール2選

粗利率を継続的に把握し、経営判断に活かすためには、日々の取引データを自動で集計できる会計ツールの活用が効果的です。とくに、取引量が多い企業や複数の事業を運営している場合、手作業での管理には限界があります。

このような点を踏まえ、自身の事業規模や状況に応じて粗利率を管理できる会計ツールの導入を検討してみてください。

最後に、粗利率を管理できるおすすめの会計ツールについて、以下2点を紹介します。

粗利率を管理できるおすすめの会計ツール
  1. freee
  2. 弥生

①freee

freeeとは、クラウド会計ソフトのシェアで法人向け国内トップクラスの実績を誇り、有料課金ユーザー企業数は62万以上に達する会計ツールです。

このツールでは、銀行口座やクレジットカードを連携すると、取引データの取得から仕訳登録までを自動化できる機能が備わっています。また、AIによる勘定科目の自動提案機能も搭載されており、簿記の知識がない経営者でも直感的に操作できる設計です。

加えて、損益レポートをリアルタイムで確認できるため、粗利率の推移を日常的にモニタリングできます。

上記を踏まえ、freeeは、初めて会計ソフトを導入する個人事業主や、経理業務の自動化を進めたい中小企業に適したツールといえるでしょう。

サービス名freee
料金(税込)月額:2,980円〜(プランによって異なる)
おもな機能基本的な帳簿決算書の作成受発注書類の作成電子証憑管理機能最低限の経営レポート
運営会社フリー株式会社

②弥生

弥生とは、クラウド会計ソフトの個人事業主向けシェアで55.4%(2025年3月時点)を占める、業界最大手の会計ツールです。

そんな弥生のクラウド会計ソフト「弥生会計 Next」では、日付や金額を入力するだけで記帳が完了し、AIが勘定科目を自動で提案してくれます。設定画面もステップ形式で進められるため、はじめて会計ソフトを導入する場合でも迷わず使い始められます。

また、サポート体制も充実しているため、会計上の困り事があれば気軽に相談することが可能です。

このようなことから、弥生は、実績と信頼性を重視する場合や、手厚い電話・メールサポートを求める場合におすすめの会計ツールです。

サービス名弥生会計Next
料金(税込)月額:3,190円〜(プランによって異なる)
おもな機能帳簿決算書作成見積書・納品書・請求書・領収書作成証憑の保存・管理部門管理経費精算
運営会社弥生株式会社

【まとめ】粗利率の計算はテンプレートやツールで簡単に!

本記事では、粗利率の出し方・計算方法について、エクセルテンプレートやツールも交えて解説しました。

粗利率は「粗利 ÷ 売上 × 100」というシンプルな計算式で算出できますが、業種ごとに原価の構成や平均値が異なるため、同業種の水準と比較しながら活用する姿勢が欠かせません。

ただ、商品数や取引量が増えるほど、手作業での計算や管理には手間や時間がかかります。

このような手間や時間を抑えるためには、エクセルテンプレートや会計ツールの活用がおすすめです。計算の正確性と効率性の両方を確保でき、日々の経営判断にも役立てられるでしょう。

なお、飲食店の経営で、粗利率を抑えるために必要な廃棄ロスや人件費の削減を図りたい場合には、モバイルオーダーシステム「ビヨンド注文」の導入がおすすめです。月額料金も業界のなかで安価な水準であるため、運転資金もあまり気にならずに運用できます。

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